２０２３年技能実習生の法的保護情報講習の講師を合計３５件・１，４６８名の技能実習生を対象に行いましたが、
全ての講習は通訳を付けないで講習を行いました。
監理団体及び入国後講習を行う日本語学校の方は、通訳が付かないで技能実習生が理解できるかの疑問が湧くかもかもしれません。
しかし、考えてみてください。
これから３年間ないしは５年間、技能実習生は日本で暮らしていきます。
彼らはこれから日本で技能実習を行っていくに当たって、ほとんどの方が通訳無しで行います。
法的保護情報講習だけ通訳を付ける意味は何でしょうか？法律の話だから。難しいから。いろいろな意見があると思います。
私の講習では通訳無しで理解ができればいいのではと考えて、プリントをA－４用紙で３６ページ分ご用意していただきます。
そのプリントと技能実習生手帳を利用して通訳無しでも理解できる講習を行っています。
また、半田市国際交流協会で「日本語ボランティア」の講師を行っていますので、わかりやすい日本語で講習を行っています。
（技能実習生が今後の３年間ないしは５年間、日本で生活していく上では、日本語を使えるようになるのが重用です。）
※技能実習生手帳が発行されていない国から見える技能実習生の講習では通訳を付けていただけるようにお願いします。
（ラオス、ウズペキスタンからの実習生及びインド、バングラディッシュ、スリランカ、ブータン、パキスタンからの
技能実習生で母国語以外・英語を理解できない実習生に関しては通訳を付けていただけるようお願いします）